はじめに
今回の宮迫博之さん、田村亮さんの謝罪会見にて様々な芸能事務所の闇が明かされた。
それは今回の【吉本興業】の話のみに収まらない。
偶然なのか？それともこの謝罪会見すら仕組まれていたのか？・・・と思ってしまう程のタイミングが重なったが【ジャニーズ事務所、独占禁止法問題】
この２社の今回の２つの問題には共通する事がある。
以下ではこの問題に触れて行こうと思います。
吉本興業・ジャニーズ事務所の闇
上記に記載したように吉本興業とジャニーズ事務所には共通する点があります。
まずはこの２つの会社の事について深堀していこう。
ジャニーズ事務所の独占禁止法問題による圧力
２０１９年７月１７日に公正取引委員会が独占禁止法違反につながる恐れがあると、ジャニーズ事務所に注意をしたニュースの件。
公正取引委員会はジャニーズ事務所が【元SMAPの３人：稲垣吾郎・香取慎吾・草なぎ剛】について民放tレビ局に出演させないように圧力をかけていた疑いがあるとして調査を行った。
結局この報道をジャニーズ事務所は
『テレビ局に圧力をかけた事実はない、公正取引委員会から独占禁止法違反があったとして行政処分や警告をうけものではない』
とコメント。それを受けて各局の報道の取り上げ方はまるで他人事の様な扱い。なぜか『芸能界全体を示唆するような取り上げ方』だった。
これは今回の『宮迫博之さん・田村亮さん謝罪会見』で出たある発言を訪仏させるが・・・(;・∀・)
・・・まずはこのコメントについての事を話そう。
これを受け世間は批判の嵐だった。まぁ当然ですが興味深い内容のツイートが『元ジャニーズのメンバー』から発信されました。
世間では数日前に密かにTwitter等で『#忖度沢山』などのハッシュタグが話題になっていた。
これはジャニーズ事務所の独占禁止法問題の話題が世間で沸騰中の時に元ジャニーズの【赤西仁】さんがTwitterで・・・
「こうゆうのが蔓延ってるから日本のエンタメがどんどんつまらなくなっていくの。日本TVの作品もずっと同じクオリティでぐるぐる。
でも “圧力をかけている” という風に見えないように忖度を自主的にさせるように仕向けてたとしても、ちゃんと独禁法にひっかかるのだろうか？」
こうツイートした。
これは非常に深い内容です。
どういうことか・・・？
『所属タレントが事務所から圧力を受けていたとしてもタレントは圧力を受けていない様に圧力をかけられている』という事、そういう忖度を自主的にさせられているという事、そこで間違った忖度をした者は『稲垣吾郎・香取慎吾・草彅剛・宮迫博之・田村亮』の様に事務所からの圧力で干されるという事ですね。
このツイートもジャニーズ所属のタレントでは無く【元ジャニーズ】が発信したことに大きな意味を持ちます。
所属タレントだった場合はまさに【忖度】が働くのでこのようなツイートにはならないからです。
☟さんまとたけし大物達が宮迫を擁護！島田紳助との違いは何？☟
☟宮迫の発言は本当だった、吉本公認反社スポンサーとは？☟ 先日の『宮迫博之さん・田村亮さん謝罪会見』で田村亮さんがピュアだから暴露しちゃった内容。 『在阪在京５社(テレビ局)は味方(よしもとの株主)だから大丈夫や』 ・・・と吉本興業・岡本社長が発言した。 これはテレビ局にはこっちが圧力かけても株主だから大丈夫♪…のニュサンス。 この発言に至るまでにも岡本社長は宮迫博之さん・田村亮さん両名に【クビ】と言う言葉を使い散々圧力をかけています。 これを踏まえて良く考えて欲しい・・・ ・・・ ジャニーズ事務所は独占禁止法違反問題時に出した上記のコメント 『テレビ局に圧力をかけた事実はない、公正取引委員会から独占禁止法違反があったとして行政処分や警告をうけものではない』 そして赤西仁さんのツイート。 その通り。ジャニーズ事務所からしても結局 『在阪在京５社(テレビ局)は味方だから大丈夫』 って事です。 吉本興業もジャニーズ事務所も芸能界の頂点の事務所です。結局テレビ局も逆らえない。 忖度を誤った(逆らった)稲垣吾郎・香取慎吾・草なぎ剛の３名は在阪在京５社への出演をさせてもらえなくなった訳ですね。 このように吉本興業・岡本社長の発言で闇の部分が公になりその他大手芸能事務所に大きな影響を与える事になるでしょう。 日本のテレビ局と新聞社はガッチリと資本関係で結ばれています。 メディアクロスオーナーシップはこのような癒着が生まれてしまうのが問題です。利害関係を第１に考えるので相互監視が全くできないのです。 新聞社が放送業に資本参加するなど、特定資本が多数のメディアを傘下にして影響を及ぼすことをいいます。 要は田村亮さんの発言で誰も突っ込まないのはガッチリと資本関係で結ばれているので害を生む行為が出来ないのです。 会場に居る全ての記者達は分かっているのですが絶対に突っ込めなかった訳ですね。 噂の在阪在京５社の吉本興業の保有株式を合計すると、保有比率は４７．３９％となります。 もう吉本興業はテレビ局との繋がりで会社が回ってると言っても過言では無いのでは無いでしょうか(；・∀・) ちなみに大きいとこだけ抜粋すると フジ・メディアホールディングス：６００００株で１２．１２％ 日本テレビ放送網・テレビ朝日・TBSテレビ：各４００００株で８．０９％ あ、この亮さんの爆弾発言後にしっかりとスルーしたニコニコ動画(ドワンゴ・KADOKAWA)も吉本興業の株主、ようするに吉本興業の手先ですねｗｗ 【吉本興業の保有するテレビ局のみ、保有株式：噂の在阪在京５社の事ですね】 こちらは余談ですが吉本興業も株式に上場していました。東証１部に上場していました。 しかし２００９年９月に上場廃止しています。理由は島田紳助さんの引退による損害が原因との事。 タレント・島田紳助氏の突然の引退宣言。何の事前準備もなかったレギュラー降板によって、テレビ局に与える損害がいったいいくらになるのか、現段階では明らかになっていないが、一部報道では３億円とも、あるいは８億円とも報じられている。 テレビ局が受けた損害は、特段の事情がないかぎり、島田紳助氏の所属事務所である吉本興業が賠償すべきものと考えるのが普通だ。 稼ぎ頭の島田紳助氏の引退で、今後の収益そのものも後退するであろうから、吉本興業が上場会社のままだったら、少なくとも業績予想の下方修正を余儀なくされた可能性は高い。 暴力団との根深い関係を伝える報道も日を追うごとに増えており、上場会社のままだったら、どれほどの説明責任を問われたかわからない。 所属タレントの管理不行き届きを理由に、取締役が株主代表訴訟の標的になった可能性も否定できない。 そういった意味で、今振り返っても、非上場化は吉本興業にとって実に賢明な選択だったといえる。とはいえ、同社の非上場化は、あまりにも突然かつ性急だった。 引用：東洋経済様 以上が上場廃止の理由だそうです。 ☟さんまとたけし大物達が宮迫を擁護！島田紳助との違いは何？☟ ☟宮迫の発言は本当だった、吉本公認反社スポンサーとは？☟ 伝えたかったことは今回問題として挙がった２社『吉本興業・ジャニーズ事務所』どちらも根底部分は全く同じ幹部らは上から圧力をかけそれに従わない所属タレントに【忖度】をさせる。間違った忖度したものは圧力で潰す。 『在阪在京５社(テレビ局)は味方(株主)だから大丈夫』 この言葉には芸能事務所の深い闇が全て込められた意味だった訳ですね。そしてテレビ関係者達は皆この意味を分かっている訳で・・・ 意外とこの超問題発言には、そっと触れずに闇に葬って無かった事になるのではないでしょうか(-_-;) 上記のジャニーズ事務所問題時の 『テレビ局に圧力をかけた事実はない、公正取引委員会から独占禁止法違反があったとして行政処分や警告をうけものではない』 このジャニーズ事務所のコメントに各局が遠回しに報道で取り上げたのが良い例ですね。 一般人の自分らからすれば『なんで？』と思う事ですが『これがテレビ業界』なのですね・・・ それでは今回はここまでにしときます・・・また次のニュースでお会いしましょう！！ それでは！！
在阪在京５社は味方(株主)だ。発言問題
在阪在京５社は味方だから大丈夫、発言がスルーされたのはなぜ？
深淵にいるやつちなみにメディアクロスオーナーシップとは
吉本興業の保有株
まとめ
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